■出力と容量の違い
容量には「定格容量」と「実効容量」の2つの種類があります。
実効容量とはバッテリーの容量のことで、電気を貯められる量を指しており、単位は「kWh」になります。
蓄電池の容量は、接続した機器の使用時間に関係しており、容量が大きい蓄電池ほど、家電を長い時間使うことができます。消費電力の大きい機器を長時間使いたい場合は、容量が大きい蓄電池が必要になります。照明くらいしか使わないなら、容量の小さい蓄電池でも良いかもしれません。
「定格容量」とは規定された条件下で蓄えられる電気量、「実効容量」とは実際に使用できる電気量を意味します。メーカーによっては実効容量の記載がない場合もありますのでご注意ください。
■大容量の蓄電池のメリット
蓄電池の容量が大きいほど、停電した際に、さまざまな家電製品を長い時間使えます。つまり、停電中に電気の心配をせずに生活できることが最大のメリットなのです。
災害の多い日本では頼りになることでしょう。特に、家族の人数が多いご家庭や、室温変化に弱い子どもや高齢者がいるご家庭には便利です。
また、大量の余剰電力を貯められるので、太陽光発電の自家消費には最適！
太陽光で発電した電力を無駄にすることなく、再生可能エネルギーを有効活用でき、今後も電気代は高くなっていくと予想なので、大容量の蓄電池と太陽光発電を併用することで電気の自給自足を促進でき、電気代削減対策に繋げることができます。
■蓄電池容量の選び方は3通り
蓄電池の容量が大きければ大きいほど良いのは間違いありませんが、そのぶん金額が高くなるため、自分達のご家庭にとって最適な容量がどのくらいなのかを考えなければいけません。
その蓄電池容量の選び方は3通りです。
①太陽光発電の設置容量との関係からの選び方
→太陽光発電システムの1日当たりの平均発電量から算出する
②停電時にどのような暮らしをしたいかという点からの選び方
→停電時にどれだけの電力を使用するかを算出する
③深夜電力の有効利用という点からの選び方
→朝晩の消費量とのバランスから算出する
■太陽光発電の設置容量との関係からの選び方
kW数とkWhは異なりますので、単純に太陽光発電のkW数と同じ数値の蓄電池容量（kWh）を選ばないよう注意してください。
【太陽光発電のkW数と蓄電池が満タンになる時間の関係】
4kWの太陽光発電システムが、4kWhの蓄電池を満タンにするのに要する時間は1時間なのか？というと、そうではないです。
なぜなら太陽光発電のkW表記は、上記の蓄電池の定格容量のようなもので、実効容量（実際に使える容量）ではないからです。
実効容量は屋根の向きや角度、季節、時間帯、パネルの性能によって当然変化するので、晴天時で約60％～80％くらいになります。
4kWの太陽光発電システムなら、2kW～3kWとなり、仮に平均して晴天時は2.5kWの発電であれば1時間で2.5kWh発電することになります。
つまり4kWhの蓄電池を満タンに充電するのにかかる時間は、約1時間25分ほどという事になるのです。
【蓄電池の容量はどの位が適正なの？】
よくいただく質問に「太陽光発電が4kWなのですが、蓄電池の容量はどのくらいのものを設置したら良いですか？」と聞かれます。
例えば、4kWの太陽光発電システムの年間想定発電量を4,400kWhとした場合に1日あたり平均12kWh発電します。
このときに日中の平均自家消費量が3kWhだった場合、9kWhの電気が余ります。
これをすべて売電せずに蓄電に回すとなれば9kWhの容量の蓄電池が必要になってきます。
しかし、これはあくまで単純計算ですので、天候に左右されれば発電量や売電量は変わってきます。
雨や曇りの日は数kWhと減り、逆に春夏の晴天時では1日の合発電量は25kWhを超えることが予想されます。
太陽光で発電した電気を一切売電に回したくないということであれば、この最大発電に合わせた容量の蓄電池を用意する必要がありますが、25kWhの蓄電池は現実的ではありません。
（ちなみに家庭用蓄電池の一番大きな容量の蓄電池は16.6kWhです）
■停電時にどのような暮らしをしたいかという点からの選び方
停電時にどのくらい電気が必要になるのか、という観点から蓄電池容量を算出していきますので、電化製品の消費電力量と蓄電池容量の関係を見ていきましょう。
【停電時にどのように過ごすか】
蓄電池の容量のもう一つの選び方は非常時に停電した際、どこまで備えるか？どのように過ごしたいか？という考え方になります。
停電時になるべく普段と変わらない生活を送りたい？必要最低限で良い？エアコンを使いたい？照明やテレビはどうする？かという点です。
各電化製品によって必要な電力量が変わりますのでなるべく細かく想定しておく必要があります。
【一般的な家電製品の出力】
蓄電池を選ぶ際、普段使っている電化製品の出力がどのくらいなのか知っておくと、必要な容量を把握しやすくなります。
一般的な電化製品の出力（W）の目安は、次の通りです。
製品によって必要な電力がかなり異なることが分かることでしょう。電子レンジやエアコンなど消費電力が大きい家電を使いたい人は、大きい容量の蓄電池を選ぶ方が良いでしょう。
なお、同じ家電でも実際の消費電力は製品ごとに異なります。正確な消費電力についてはメーカーカタログや取扱説明書でご確認しましょう。
エアコンやIH調理器を使いたい方は蓄電池の容量はもとより、出力やシステム構成にも注意が必要です。
■深夜電力の有効利用という点からの選び方
蓄電池は貯めた電気を朝晩に使う、停電時に備える以外に、安い深夜電力を有効利用するという使い方があります。
例えば、中国電力のオール電化向け電気料金プラン「ファミリータイムⅡプラン」の場合、23時～8時までの買電単価が13.26円と安く、朝晩の時間帯はその他の季節であれば30.56円となっています。
13.26円の時間帯に蓄電池に電気をため、朝晩の時間帯で放電して利用した場合にはその差額17.3円分がお得になるのです。
この時に太陽光発電を設置していない方であれば関係ありませんが、太陽光発電システムが設置済みの方で固定買取期間中の場合、太陽光発電が日中稼働している時間帯は太陽光が発電した電気を使います。
ですので、蓄電池から放電するのは、太陽光発電が稼働を始める朝6時から太陽光発電が稼働を始めるまでの間と、夕方日が暮れて、太陽光発電が発電を止めた後の時間帯に放電することになります。
既にオール電化の方などは、時間帯別電気料金プランになっているはずですので、電気代の明細を見れば朝晩の時間帯でどのくらい普段電気を消費しているかがわかると思いますし、太陽光発電のモニターで1日あたりの使用量も確認できます。
■蓄電池を考えるときの6つの視点とメーカー比較
2021年度(令和3年)に蓄電池を検討する際は、様々なメーカーの中から、何にどう気を付ければ良いか説明していきます。
【メーカー比較】
蓄電池メーカーは家庭用・産業用と様々あります。家庭用の蓄電池メーカーの中によっても、保証内容や期間はさまざまです。しっかりとチェックすることをお勧めいたします。
■停電時の100Vと200Vタイプがある
蓄電池の停電対策は100V のみのタイプと200Vも使用できるタイプの２つがあります。
一般的な蓄電池は100Vのみ使用可能。100Vタイプは、もちろん200Vのエアコンなどを使用することはできないです。災害時に200Vを使用したい場合は、200Vタイプを選ぶ必要があります。
例えば、家でご年配の寝たきりの方がいて200Vのエアコンが必要だったり、IH調理機器を動かしたい、など。家庭の状況によって１００Vか２００Vかを選ぶということになるのです。
これとは別にシャープやスマートスターLなどの大容量蓄電池は、家中に電気を送ることができます。停電時も「限定したコンセント」ではなく、いつも通りに全ての部屋の電気を使うことができます。停電はいつ発生するかわかりません。
家まるごとバックアップできるタイプは、寝室、子供部屋、浴室、どこで停電が起こっても安心です。
■適切な蓄電池選びはご家庭によって違い優良店選びが必須
容量や出力、電圧、停電時にどうなるか？など蓄電池によって様々で、ご家庭の使用目的や太陽光発電の容量、相性なども考慮する必要があるのです。もちろん家の設置状況によっては設置できる蓄電池、できない蓄電池もあります。
ある程度の使用目的をご家庭で検討して、良い業者の見分け方が難しかったり、良い工事してもらえるか不安という方は多いと思いますので、しっかり私達のような専門工事店を交えて、最終的にお家にあった蓄電池を選んでいただくのがベストかと思います。
詳しくは→家庭用蓄電池の評判の良い業者の見分け方
詳しくは→家庭用蓄電池の良質の工事とは？
■蓄電池＋α情報！
大手電力会社は3つに分社化！
電力自由化に伴い2020年から大手電力会社がそれぞれ分社化され、「親会社方式」が8社で「持株方式」は東京・中部のみ。
そもそも、なぜ電力会社が分社化されていくのでしょうか？
答えは簡単です。大手電力会社があまりにも独占状態であるためです。
電力会社は主に3つの部門から成り立っています。
1.発電部門：電気をつくる部門
2.送配電部門：作った電力を送る部門
3.小売部門：電力を売る部門
ここで考えて頂きたいのは、発電コストはできるだけ安く発電し、売るときは高く売りたいですよね。逆に電力を売る側としては、安く電力を購入し、高く売りたいと考えます。
これはメーカーと小売店と同じ考えです。
・メーカー：安く作って高く売りたい
・小売店：安く購入して高く売りたい
今までは電力会社はメーカー部門(発電部門)と小売部門が同じだったためにお互い利益を確保しようとするため、いつまでたっても電力を安くすることができない状態になっていました。
そこで政府は、いつまでたっても電気代は安くならないため、3つの部門で別会社をつくる方針になったわけです。
【求められるのは送配電の公平性】
電力システム改革の目的は、安定供給の確保、電気料金の抑制、需要家の選択肢や事業機会の創出とされています。これらの実現に向け、次の3つの段階に沿って改革が進められてきました。その3段階とは、「①広域系統運用の拡大、②小売及び発電の全面自由化、③法的分離の方式による送配電部門の中立性の一層の確保」なのです。
このうち「②小売及び発電の全面自由化」によって、再エネの発電事業者や、新電力などの新規参入が生まれた。こうした新規参入者が事業を行うためには、公平に送配電網を利用できるようにすることが求められてきました。そのため、送配電部門の中立性を高めるために、「法的分離」を行うことが定められ、その期限が2020年4月1日だったということです。
「法的分離」とは、送配電部門全体を別会社化する方法。各事業部門の事業行為、会計、従業員などが明確に区分される。法的分離に先立ち、2003年には、送配電部門の会計だけを他部門から分離する「会計分離」が行われました。法的分離はフランスやドイツの一部で採用されています。
