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蓄電池メーカーの長州産業蓄電池丸わかりガイド/2021年度版

■長州産業の家庭用蓄電池の特徴

長州産業の家庭用蓄電池は、長寿命と安全性とコンパクトが特徴で、尚且つ長期保証がついているので安心して活用いただける製品です。
使用サイクル数も長く、衝撃に対する耐性が強く、地震などの自然災害による衝撃で壊れにくく、災害時に停電になったとしても安心できるのでお勧めできる蓄電池の一つです。

 

■長州産業の蓄電池は3つのシリーズ

長州産業の蓄電池はライフスタイルに合わせた3つのシリーズがあり、スタンドアローン型の「へやまる」、単機能型の「スマートe-ストレージ」、ハイブリッド型の「スマートPV」に分類されています。

① 「へやまる」の特徴
太陽光発電システムと連携しない独立型(スタンドアローン)の蓄電池

「へやまる」は、系統とは接続ができないスタンドアローン型の蓄電池になります。
スタンドアローン型蓄電池とは、既存の太陽光発電システムと繋げることができず、蓄電池単独で使用する独立タイプの蓄電池という意味になります。
現在、家庭用蓄電池は太陽光発電システムと繋ぐのが主流ですが、この「へやまる」は既存の太陽光発電システムと繋ぐことができず、あくまで蓄電池単独で使用するスタンドアローン型タイプになります。
その分、スタンドアローンタイプの蓄電池は、太陽光発電との連携ができる機種に比べると、金額面では安く設置することが可能になります。
一般的な蓄電池の停電時の定格出力は1.5 kVA~2 kVA程度ですが、「へやまる」は停電時定格出力が4.0kVAもあります。
また、「へやまる」の回路数は、4回路で、そのうち1回路だけ200V対応が可能なので、大きめのエアコンなどに使われる200V電源の電気製品にも電気の供給ができます。(ただし、エコキュートとIHクッキングヒーターへの接続はできません。)

【推奨対象者】
太陽光発電は設置してないけど、停電時などの備えで蓄電池を設置したいという方にはお勧めできるでしょう。マンションなどでも設置可能です。

 

② 「スマートe-ストレージ」の特徴
太陽光発電システムと連携可能な単機能型の蓄電池

「スマートe-ストレージ」は、太陽光発電との連携もでき、単体での利用もできる単機能型蓄電池です。
単機能型蓄電池とは、太陽光発電との連携ができる蓄電池ですが、太陽光発電とは別に蓄電池用のパワコンが必要になる機種のことを指します。
「スマートe-ストレージ」は蓄電池ユニットとパワコンが別々で設置ですが、蓄電池ユニットとパワコンが一体型になっている機種もあります。

「スマートe-ストレージ」には蓄電容量6.5kWh、9.8kWhの2タイプがあります。

家庭用蓄電池は100kg以上の機種が多いですが、「スマートe-ストレージ」は6.5kWhタイプが52kg、9.8kWhタイプが78kgと非常に軽量でコンパクトなので、あまり設置スペースをとりません。

「スマートe-ストレージ」は「特定負荷型」という種類の蓄電池で、停電時に使う家電を決めておく必要があります。
停電時に使うことができる回路数は2回路で、停電時の定格出力は2.0KVAです。200V電源には対応しておらず、停電時の利用には多少制限があることを予め理解していてください。

【推奨対象者】
太陽光発電を設置してパワコンがまだ新しいという方、蓄電容量が6.5kWhでは少なく9.8kWhが良い方、設置スペースをあまりとりたくない方にお勧めできるでしょう。

 

③ 「スマートPV」の特徴
太陽光発電システムと連携可能でハイブリッド型の蓄電池

「スマートPV」は、太陽光発電の電気を無駄なく貯めることができます。
ハイブリッド型蓄電池とは、太陽光発電システムと蓄電池の両方のパワコンが1つになったハイブリットパワコンを採用した蓄電池になります。
単機能型蓄電池とは異なり、1台のパワコン設置のみで大丈夫なのが良いところです。パワコン間でのロスが発生しないので、太陽光発電の電気を効率良く貯めることができます。
注意点として太陽光発電を設置したばかりの方は、ハイブリッド型蓄電池の導入によって、太陽光発電の保証が維持されなくなる可能性がありますので、注意が必要です。
また、太陽光発電の回路数が4回路以上の場合には、電気のロスが発生してしまいます。
ハイブリッド型蓄電池全てのメーカーに言えることですが、既設の太陽光発電システムの状況を前もってしっかりと把握する事が大事になります。

「スマートPV」も「特定負荷型」という種類の蓄電池で、停電時に使う家電を決めておく必要があります。

【推奨対象者】
太陽光発電を設置済みで、設置して10年近く保証期間が残り少ない方、もしくは保証期間が終わっているという方、これから太陽光発電を設置するという方にお勧めできるでしょう。

 

家庭用蓄電池の事なら ひだかや株式会社にお任せ!

 

■ライフスタイルに合わせて運転モード

ライフスタイルに合わせて運転モードを選べます

 

 

 

■スマートPVなら導入コストがコンパクト

「つくる」「ためる」「使う」を1台でコントロールする、
ハイブリッドパワーコンディショナで機器コストを低減。
これまでの太陽光発電システム+蓄電池システムの組み合わせでは、それぞれのシステムにパワーコンディショナが必要でしたが、ハイブリッドパワーコンディショナは全てを1台でコントロール。それによりシステムの効率化、高機能化と機器コストの低減を実現ししています。

 

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■小型で軽量な蓄電池ユニットを採用

蓄電池ユニットの重量は約52kgなので、同等容量の蓄電システムでありがちなクレーンでの運搬や基礎工事等の大掛かりな設置工事を必要としません。これまで設置できなかった都市部の狭小地でも設置できます。

 

■複雑な料金プランにも対応可能

放電時間帯の設定で複雑な料金プランにも対応※1
下右のような電気料金プランの場合に、割高な時間帯を優先して放電させることができます。
休日割(ホリデータイム)プランにも対応できます。※2
休日は一日中割安となるプランにも対応。指定した曜日は放電を行わず、電力会社から購入する割安な電気を利用します。

 

■「電気の見える化」で家族で楽しいエコライフ

発電や充放電の状況、売電・買電量や消費電力まで分かりやすく表示。
ワイヤレス通信※なのでお好きな場所に設置でき、いつでも電気状況をチェックすることが可能。

※ご使用の際にはACアダプタが必要

暮らしに役立つ情報がひと目でわかる!
多彩なパターンで分かりやすく表示。日々の節約や、エコへの取り組みに役立ちます。

 

■「もしも」のときこそ、しっかりとした安心を

停電した場合は自動で電力を供給。いざというときも安心!
従来のシステムでは、停電時に蓄電池への充電を開始するには手動での切り替えが必要でしたが、本システムは自動で切り替わるので、手動での操作が必要ありません。また、6.5kWhの大容量で、一定時間電気を供給できるのです。

 

■安心の長期保証制度

[お客様へ]以下の内容を必ずご確認ください。
○本保証制度の適用には、長州産業が認定した施工認定店による施工が必須で保証書発行までの所定の手続きを行っていただく必要があります。
○保証の適用開始日は電力会社との電力受給開始日となります。
○低圧連系が対象です。
○当社太陽光発電システムの構成機器を本製品に取り換えた場合、既存の部材(太陽電池モジュール、ケーブル 等)は従来の保証が引き継がれます。
○保証の内容につきましては、当社の保証規定に従います。
○保証書は必ずお受け取りになり、大切に保管してください。保証の適用には保証書のご提示が必須条件となります。
保証書のご提示がない場合、期間内であっても保証が適用できません。また、保証書は再発行いたしかねますのでご注意ください。
○他メーカーの太陽電池モジュールおよびその他部材は保証の対象外となります。これまで適用されていた他メーカーによる保証も無効となる場合がありますのでご注意ください。また、他メーカーの太陽電池モジュールやその他部材が原因で発生した不具合に関しては保証対象外となります。

 

■長州産業 蓄電池の相場価格

長州産業の家庭用蓄電池は「へやまる」から始まり「e-ストレージ 9.8kWh」で80万円~180万円が相場になっています。
他メーカーよりも保証期間が長く単機能型、ハイブリッド型の蓄電池で15年間の保証がついていますのでコストパフォーマンスは良いでしょう。

 

■長州産業の蓄電池をお得に買うには?

長州産業の製品に限らないことですが、家庭用蓄電池をお得に設置するには何より重要なのは業者です。
家庭用蓄電池事態の商品は同じでも、業者によって価格が全然違い、工事の品質や設置後の対応も全く違うのです。
「営業マンを気に入った」「信頼できそうだから」といった理由で、訪問販売の業者と契約してしまう方が多いですが、業者を選ぶ際は、面倒くさがらずに複数社の提案を聞いてから契約することをお勧めします。

 

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■蓄電池+α情報!

大手電力会社は3つに分社化される!
電力自由化に伴い2020年から大手電力会社がそれぞれ分社化され、3つの会社に分かれていきます。
そもそも、なぜ電力会社が分社化されていくのでしょうか?

答えは簡単です。大手電力会社があまりにも独占状態であるためです。
電力会社は主に3つの部門から成り立っています。
1.発電部門:電気をつくる部門
2.送配電部門:作った電力を送る部門
3.小売部門:電力を売る部門

【中国電力】送配電部門の法的分離に向けた分社化のための分割準備会社設立について

ここで考えて頂きたいのは、発電コストはできるだけ安く発電し、売るときは高く売りたいですよね。
逆に電力を売る側としては、安く電力を購入し、高く売りたいと考えます。

これはメーカーと小売店と同じ考えです。

・メーカー:安く作って高く売りたい
・小売店:安く購入して高く売りたい

今までは電力会社はメーカー部門(発電部門)と小売部門が同じだったためにお互い利益を確保しようとするため、いつまでたっても電力を安くすることができない状態になっていました。
そこで政府は、いつまでたっても電気代は安くならないため、3つの部門で別会社をつくる方針になったわけです。

 

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