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蓄電池の耐用年数(寿命)は?/各種メーカー比較 2021年度版

■蓄電池の寿命の単位

現状、一般的に使用されている蓄電池は、鉛蓄電池・ニッケル水素電池・リチウムイオン電池・NAS電池などが挙げられ、蓄電池の寿命は使用する環境や状況、保守条件など様々な要因によって左右されてきます。

そのため、蓄電池の寿命を表す際には「サイクル回数」もしくは「使用期間」のいずれかが用いられているのです。

サイクル回数とは、充電から放電までを1サイクルとして、何回このサイクルが可能なのかで蓄電池の寿命を表します。

そしてここで押さえておきたいのが、1サイクルの定義なのです。1サイクルは極限まで放電して充電量が0%になった状態から、満タンの100%まで充電して、その電気を0%の状態になるまで放電し切ることを言います。

また、バックアップ用電源など特定条件下のみの放電となり、頻繁に充放電を繰り返さないものはサイクル回数ではなく、使用期間でその寿命が表されることが一般的なのです。

これら寿命を表す数値は蓄電池メーカーによって、その目安が設定されており、この数値はメーカーによる想定数値となるため、使用する環境や状況、保守条件など様々な要因によって左右されてきます。

したがって、蓄電池の寿命をメーカーの想定数値と同等、もしくはそれ以上とするためにはメーカーが指定する使用条件下での適切な運行が必要となってくることでしょう。

 

■蓄電池の法定耐用年数は6年

蓄電池の法定耐用年数は、国税庁によれば6年となっています。そう知ると「6年で寿命が来るの?」と思う人もいらっしゃると思います。しかし、法定耐用年数は、蓄電池の実際の寿命とは似て非なる概念なのです。法定耐用年数は、あくまでも税法上の耐用年数のことを言います。

建物や工場の設備、パソコンなど、古くなれば古くなるほど資産的価値が減る資産を税法上で減価償却資産といいますよね。この減価償却資産の価値がゼロになるまでの年数が法定耐用年数で、蓄電池の場合はそれが6年ということになるのです。

法定耐用年数は税法上の概念であり、企業や事業主が税金の処理をするときに必要となる数字で、設備や機器の実際の耐用年数とは異なります。メーカーの保証が10年、15年となっていることからもわかるように、6年経ったから使えなくなったり、使ってはいけないということではありませんので安心して検討してみてください。

 

■蓄電池は使い方次第で長持ちする

【寿命を伸ばす蓄電池の使い方】

蓄電池の寿命はメーカーの仕様だけでなく、使い方や設置環境によっても変わります。

また、蓄電池はギリギリまで使い切って充電した方が長持ちするという話を聞いたこともあるかと思いますが、これはニッケル水素電池等の場合です。

家庭用蓄電池システムは、リチウムイオン電池を使用している場合が多く、容量が満タンの状態や空っぽの状態よりも、容量50%ぐらいの状態の方が電池への負担が軽減されます。使い切って充電するよりも容量50%前後付近で充放電を繰り返す方が長持ちする特性がありますので、常に50%程度を維持できるように使った方が良いのです。

設置場所の環境やメンテナンス状況といった点も、蓄電池の寿命を決める大切な要素となってきます。

 

【寿命を縮める蓄電池のNGな使い方】

次に、蓄電池をより長持ちさせるために気をつけたいポイントについて。

 

上記で紹介したようなポイントに気を付けることによって、蓄電池に与える負担を最低限におさえることが蓄電池の寿命を伸ばすことに繋がるのです。

 

■適切な設置と価格で蓄電池を安く長く使おう

蓄電池の寿命は一般的に10年位といわれていますが、使い方や設置状況などで差が出るケースもメーカーによっては15年保証が付いています。蓄電池を長持ちさせるためにも、メーカーで推奨する設置場所や設置環境を守り、また適切な点検などのメンテナンスで劣化を防ぐことを推奨します。

ここでポイントとなってくるのが、設置業者の選び方なのです。知識豊富な業者なら、寿命を縮めるような設置の提案はしないです。蓄電池を長く使うためにも、確かな知識を持つ信頼できる業者から蓄電池を購入して、効率の良い場所に設置したもらうことを強くお勧めします。

 

詳しくは→家庭用蓄電池の評判の良い業者の見分け方

 

家庭用蓄電池の事なら ひだかや株式会社にお任せ!

 

■家庭用蓄電システムの耐用年数(寿命)

蓄電池システムを検討するうえで、気になるポイントの一つとして「耐用年数(寿命)は?」という質問を頂くケースが多々あります。

蓄電池システムは、導入すればずっと使用したいと思う商品です。ですから何年使えるのか、どう使ったら長く使えるのか気になると思いますので、解説していきましょう。

 

■各種蓄電池の寿命

充放電の回数には寿命があり、保証されている回数を超えると蓄電容量が減ってきます。蓄電池の寿命はどれくらいなのかということも知っておきたいですね。

 

エネルギー分野で利用可能な蓄電池は4種類になります。

各蓄電池によって自動車用や出力安定化用として、様々な特色を活かし開発・利用されています。

 

①NAS電池 

【特徴】

・構成材料が原始的に豊富で、量産によるコストダウンが可能で理論エネルギー密度も高い。また充放電時の副反応がなく(自己放電もない)、充放電のエネルギー効率も高く長寿命。SOC(※1)の利用可能範囲も広い。

※1:SOCとは、State of Charge の略で充電レベルを意味します。

参照:日本ガイシ株式会社

 

②リチウムイオン電池 

【特徴】

・エネルギー密度が高く、充放電エネルギー効率が極めて高い。しかも自己放電が小さい。溶解析出反応を伴わないので、長寿命が期待できます。また急速充放電が可能で充電状態が監視しやすい。低いSOCで劣化が起こりにくい。

 

③鉛電池 

【特徴】

・比較的安価で、使用実績が多く、比較的広い温度範囲で動作。過充電に強く、高電流密度による放電が可能。リサイクル体制も確立。

 

④ニッケル水素電池

【特徴】

・溶解析出反応を伴わないので、長寿命が期待でき、過充電、過放電に強い。SOC範囲も極めて広く、急速充放電が可能である。また使用温度範囲も広い。理論エネルギー密度も高く、エネルギー効率も比較的高い。

 

■寿命を迎えるとどうなる?

10年使用し、それ以降使えなくなるのかというと、必ずしもそういうわけではありません。リチウムイオン電池自体は、充放電を繰り返すたびに少しずつ充放電容量が減っていくという形なので、使えなくなるわけではありません。リチウムイオン電池は、電気自動車として10年程度は安心して使えるように設計されていて、10年使用すると容量が7割前後になると言われています。家庭用蓄電池の中には、電池だけではなく、電子部品や基盤が入っていて、設計寿命が10年に満たないものも少なくないので、部品交換が必要になるケースがあるでしょう。

 

■蓄電池におけるメーカーの出力保証は?

 

■自治体からの蓄電地システムの補助金は出るの?

令和3度(2021年度)は、各都道府県や市区町村で補助金が設定されていますので、検討中の方は各自治体にご確認いただくか、ひだかや株式会社にお問い合わせください。

 

■自治体からの蓄電池の補助金は太陽光が必須?

補助金の支給条件は、都道府県や市区町村によって違います。

 

補助金額【岡山市】

蓄電池:補助対象経費の1/3(上限15万円)

要するに満額が15万円となります。

 

補助金額【倉敷市】

蓄電池:初期実効容量×2万円(上限8万)

要するに満額が8万円となります。

 

このように市区町村によって金額や蓄電池システムに関わる商品に対しても

補助金がでますので、把握する必要があります。

 

■蓄電池のラインナップを紹介

 

■蓄電池の導入時期はいつがベスト?

検討中の方は、補助金があるうちに購入されるのがベストです。地方自治体の補助金は宣伝がございませんので、知らない方が多いです。ひだかや株式会社では、ご相談いただけましたら、各市区町村の補助金の案内もできますので、お気軽にご相談ください。

 

■蓄電池+α情報!

【ハイブリッドパワーコンディショナ】

近年では、太陽電池用に特化したパワーコンディショナのほかに。蓄電池のパワーコンディショナも兼用したハイブリッドパワーコンディショナも存在します。

・太陽電池で発電した電力をDC(直流)→AC(交流)に変換することなく、直接蓄電池にためることができるためロスが少ないです。

・2台必要であったパワーコンディショナが1台の設置で済み、省スペース化を図れます。

・イニシャルコストも削減できます。

・電圧上昇抑制時や出力制御時に売電できない電力を無駄なく蓄電できます。

・一般的に停電時でも、電気を使いながら同時充電ができます。

 

これから蓄電池をお考えの方は、できるだけハイブリッドパワーコンディショナで検討された方が、長い目で見ると断然お得です。

家庭用蓄電池の事なら ひだかや株式会社にお任せ!