■家庭用蓄電池の設置場所について
蓄電池は、メンテナンスができるスペースの確保、火災による被害を受けない所に設置することが推奨されております。環境によっては保証対象外や設置不可となるケースもあります。
国内メーカーの家庭用蓄電池は、屋内設置と屋外設置で分かれています。製品によって設置環境が異なる場合がありますので、検討する際は注意が必要です。
また、屋外設置の蓄電池には重量がありコンクリート基礎の打設や簡易基礎の設置が必要になります。メーカーが定める設置スペースや作業スペースの確保が必要になります。
設置にあたっての基本要件
■塩害地域の定義
塩害とは、沿岸部の地域において多く発生する、農作物・その他の植物や電気設備・鉄・コンクリート構造の施設などが塩分によって受ける害のことを指します。
海上の波頭が砕けることで塩水滴が空気中に飛び出し、強風で陸上に運ばれることが原因になります。
塩害が発生する地域は、【直接波しぶきが当たる場所=岩礁隣接地域】、【海岸から200m～500m以内=重塩害地域】、【海岸から2km以内=塩害地域】と区分されております。
メーカーによっては指定した地域での設置不可の場合も見受けられますので、注意が必要です。
■蓄電池の大きさについて
蓄電池は従来よりコンパクト化されてきています。また、設置工事スペースも必要ですし、搬入経路の確保も必要になります。
■蓄電池の重さについて
蓄電池は重量がありますので、屋内設置の場合は床の耐久性や屋外設置は本基礎や簡易基礎が必要になります。
■家庭用蓄電池の設置にかかる日数
・屋外設置で本基礎の場合
基礎工事養生期間合わせて5日、蓄電池の据付、配線工事日数・・・1日
※基礎の養生期間は季節によって異なります。
・屋外設置で簡易基礎の場合
簡易基礎設置、蓄電池の据付、配線工事・・・1日
■家庭用蓄電池工事の基本的な流れ
1.現場調査での設置場所や配線の確認
蓄電池は、過度の過熱や結露を避けるために直接当たらない、風通しの良い所をお勧めします。また、設置スペースの確保が必要になります。
他には家庭内の分電盤・配線や既設の太陽光発電のパワコンの位置などを事前に確認いたします。
2.基礎工事
メーカーによって本基礎の場合と簡易基礎の設置が必要になってきます。
特に本基礎は、事前にコンクリートで基礎を打つ必要があります。
本基礎施工
簡易基礎施工
3.蓄電池本体(ユニット)の設置
蓄電池の本体(ユニット)はメーカーによって屋内・屋外があります。
屋外施工
屋内設置
4.パワコンの交換
蓄電池を設置するにあたっては、蓄電池の電気を変換できるようにするパワコンが必要になります。
選択肢としては3つあり、パワコン一体型のハイブリッド蓄電池と蓄電池本体にパワコンが内蔵されている蓄電池とパワコン単体のフレキシブル蓄電池があります。
太陽光パネルの寿命は、ひび割れなどの破損・故障を除けば寿命は約30年と言われています。一方、太陽光発電の心臓部と言われているパワコンの寿命は約10年と言われています。
固定価格買取制度終了を機に蓄電池を設置するのであればパワコンの交換時期と重なることとなります。
5.配線工事
【ブレーカーボックス内】
普段見えないブレーカーボックス内もきちんと配線の処理をします。
【パワコン周辺】
ダクトの色もなるべく外壁の色と併せて、見た目も重視します。
【蓄電池本体周辺】
本体周りの配線もプルボックスを使用し、綺麗に納めます。
■家庭用蓄電池のメリット・デメリット
蓄電池のデメリットとメリットをまとめました！
蓄電池にはメリットとデメリットがあります。蓄電池の導入を検討中の方はいろいろと調べたりして知っている内容かもしれませんが、分かり易くまとめていますので、一度目を通してみて下さい。
■蓄電池のメリット①：深夜電力の活用で電気代削減
蓄電池を導入する場合は、電力会社との契約を深夜が安く、日中が高いプランに変更することをお勧めします。
深夜の安い電気を蓄電地に貯めて、日中に貯めておいた電気を使うことで差額分の電気代が安くなります。
■蓄電池のメリット②：災害時、停電時でも安心
蓄電池があれば、停電が起きた時に太陽光発電で作った電気を蓄電池に溜めて使うことができます。
例えば、7.4kWhの蓄電容量がフル充電の状態であれば以下の電気機器を12時間使い続けることが可能です。
※蓄電池の種類によっては、使い方が異なることがあります。
特定負荷用分電盤を設置する場合は、どの配線に電気を流すかは、蓄電池を設置する際にあらかじめ設定しておきます。
■蓄電池のメリット③：太陽光発電で作った電気を貯められる
太陽光発電で余った電気を高額で買い取ってもらえる制度「固定価格買取制度」の期間は10kW未満は10年です。蓄電池があれば固定価格買取制度終了後も、電気の自家消費比率を増やすことで、電気代を大幅に削減できることができます。
専門用語が入ったりして分かりにくいですが、太陽光発電を設置して10年以降は高額な単価で買い取ってもらえないので、余った電気を蓄電地に貯めて使った方がお得になるという事です。
固定価格買取制度終了後の売電単価は10円以下になると想定されています。
日中の電気代は34円/kWh程度ですので、電気を売るよりも貯めて使った方が良いでしょう・
■蓄電池のメリット④：ピークシフトに貢献できる
電力需要のピーク(13時～16時)を避けて電気を使用することをピークシフトといいます。
蓄電池があれば、電力会社から供給される電気を使う時間をずらすことができ、電力需要のピークの山を減らすことができます。
電気は貯められないので、電力会社は電気の需要に合わせて火力発電や水力発電など調整用の発電設備を動かしたり止めたりする必要があります。
発電設備は、動かしたり止めたりしない方が稼働効率が良くなり、電力需要の山と谷をなるべく無くすことにより、無駄なエネルギーを使う必要がないのです。
ですから、蓄電池があれば電力需要のピークのやまと谷を減らすことができるので、日本のエネルギー事情に貢献ができるでしょう。
■蓄電池のメリット⑤：電気自動車との連携
最近は「トライブリッド」と呼ばれる蓄電池も発売されています。
電気自動車と組み合わせて、車を走るために必要なエネルギーをほとんど太陽光発電で賄うことが可能になってきています。
トライブリッドタイプの蓄電池があれば、太陽光発電で作った電気をトライブリッド蓄電池に貯めて、車が自宅に停車している時間帯に、トライブリッド蓄電池に貯めておいた電気を車に送るという事ができます。
ニチコンのトライブリッド蓄電池
■デメリット①：初期費用が高い
現状、蓄電池の大きなネックは設置コストが高いということです。
機種によっても異なりますが、一般家庭で導入される容量は4～8kWh程度の蓄電池の場合であれば、100万から200万の費用になることが多いです。
蓄電池の導入による経済効果は太陽光発電の設置状況やライフスタイルによりますが、現状の導入コストでは蓄電池を導入した方が経済的にお得とは言えないのが正直なところです。
■デメリット②：蓄電池は徐々に劣化する
メーカーカタログ等に記載されている寿命やサイクル数はあくまで目安であるため、使用環境や使い方によっては劣化が早まる可能性があります。
リチウムイオン電池は、過充電や過放電を繰り返したり、極端に高温での環境で使用すれば劣化が早まるとも言われています。
そのため、蓄電池の寿命について確認する際は、蓄電池のご利用環境や使用頻度も考慮に入れることをお勧めします。
■デメリット③：貯めれる容量は決まっている
蓄電池は容量によって貯められる量、使える量は異なります。
「蓄電池」と言っても、電気を貯めれる量は無限ではございません。ポータブル式や小型製品は蓄電容量が少なく、使った分は減るので、いざ非常時に電気を使うとなれば足りない場合があります。
蓄電池には「モード設定」「放電開始時間」「残量」などの設定があります。
設定などを使いこなすことで、蓄電ライフが快適になります。
蓄電池に貯めた電気を使う際には、「使える量(残量)」を意識しながら使うことが大切になってきます。
蓄電容量を決めるのにお困りの方は、お気軽にご相談ください。
■デメリット④：設置スペースが必要になる
蓄電池は屋外・屋内のどちらかに設置しますので、場所の確保が必要になります。
家庭用蓄電池の目安のサイズは、幅：約80cm、奥行：約40cm、高さ：約100cmが必要になります。また設置場所は高温や低温になりすぎず、結露しない場所が望まれます。
長く良い状態をキープするには、設置場所の事前調査もしっかり行うことをお勧めいたします。
■デメリット⑤：電気ロンダリング【ダブル発電】
電気ロンダリングとは、だれかの造語でありダブル発電に置き換えられています。
ダブル発電とは、太陽光発電が発電する時間帯に、蓄電池の放電を行うことで太陽光発電の売電割合を増やすことができるので、「ダブル発電」と使われています。
しかし、ダブル発電に該当する場合は、太陽光発電の売電価格が下げられるような仕組みになっていますので、しっかりと気を付けて蓄電池を選んでください。
■蓄電池＋α情報！
VPP(バーチャルパワープラント：仮想発電所)
今、VPP(仮想発電所)の概念も広まりつつあります。
VPPは蓄電池や太陽光発電設備を遠隔制御して、一つの発電所のように扱う技術です。
需給状況に応じて太陽光発電などの電力を送電系統に供給したり蓄電池にためたり、自家消費したりといった制御行っていきます。再生可能エネの導入量が拡大しても系統の安定化に貢献できるのが特長です。
例えば、蓄電池などを一括制御する運用者が系統事業者からの要請に応じて、蓄電池の電気を家庭や事業所で活用。その分だけ送電系統から購入する電力量が減るため、系統側の需要を下げられるのです。再生可能エネの導入が拡大したことで消費しきれない電力量を蓄電池に充電することも可能です。再生可能エネの電力が余った場合もVPPが活躍してくれます。
